一言で言うと
Custom GPTそのものは新しくありません。今回注目すべきなのは、OpenAI自身が、用途別に振る舞いを固定したAIを、個人の工夫ではなく業務標準として広げる方向を公式に打ち出してきたことです。
何が起きているのか
OpenAIは、特定業務向けに振る舞いを定義した「Custom GPT」の作り方と使い方をまとめたガイドを公開しました。Custom GPT自体は以前からありましたが、今回はそれを `詳しい人が個別に作るもの` ではなく、チームや用途ごとに再利用する業務部品として、OpenAIがあらためて公式に整理して見せた点に意味があります。
例えば、法律部門向けに「必ず根拠を示してから結論を出す」よう設定したり、カスタマー対応向けに「製品FAQの範囲でのみ回答する」よう制限したりすることができます。汎用的なチャットとは違い、組織の中でAIがどのように動くかをあらかじめ固定できる点が特徴です。
AI業界の文脈では
AI活用の初期段階では、「どのモデルが賢いか」が話題の中心でした。しかし今は、同じモデルを使っていても、どう設定して、どの業務に組み込むかで結果が大きく変わる段階に入っています。
これまでも多くの企業や個人が独自にCustom GPTを作ってきました。ただ、活用は担当者の腕や試行錯誤に依存しやすく、再現性のある運用方法としてはまだ固まりきっていませんでした。今回OpenAIが公式ガイドとして前に出したことで、少なくともOpenAI自身は `モデルを使ってもらう段階` から `業務への組み込み方を標準化する段階` へ重心を移し始めたと読み取れます。
私の見立て
AIを使いこなすスキルは変わりつつあります。以前は「ChatGPTに何でも聞いてみる」で済んでいましたが、今は「この業務でどう振る舞わせるか」を先に決める必要があります。
この変化は、AI導入の主役が個人のパワーユーザーから、業務設計ができる担当者や組織へ移っていることも意味します。今後は、モデルの性能を見極める力だけでなく、業務に合わせてCustom GPTの振る舞いを設計し、チームで再利用できる形に落とし込む力が重要になります。
→ 何が変わるか: AI導入の評価軸が、モデルの賢さから「振る舞いを業務に合わせて設計できるか」へ移ります。
→ 何をすべきか: AIを導入する組織は、どのモデルを選ぶかより先に、「どの業務で、どう振る舞わせるか」を定義するプロセスを整備すべきです。